インフルエンザ注意報
８月２７日「木曜日」田村医院発

新学期が始まりました。むやみに雑踏に行かないように。満員電車内ではマスク着用										北海道 20
うがい手洗いの励行。睡眠を十分にとる。明るく楽しい食事をしよう。朝食はキチンと										青森県 3
暗い暗いと言わないで進んで明かりをつけましょう〜。笑い顔にはインフも逃げる。										秋田県 1	岩手県 0
体が不調になったら、早急にあなたを昔から診ている家庭医の元へ。										山形県 24	宮城県 2
国民に健康で安全な生活を受けて頂くのが国家の努め							石川県 11		新潟県 3		福島県 6
		山口県 10	島根県 14	鳥取県 4			福井県 0	富山県 5	長野県 1	群馬県 2	栃木県 12
			広島県 8	岡山県 25	兵庫県 5	京都府 16	滋賀県 24	岐阜県 0	山梨県 0	埼玉県 12	茨城県 5
佐賀県 4	福岡県 3	大分県 5			大阪府 45	奈良県 4	三重県 5	愛知県 12	静岡県 1	東京都 66	千葉県 10
長崎県 1	熊本県 9	宮崎県 13	愛媛県 0	香川県 6		和歌山県 1			神奈川県 21
	鹿児島県 2		高知県 0	徳島県 6
沖縄県 54

※ 有志医師一人あたりの報告数ではありません

市町村番号	市町村名	陽性総数	報告総数	報告医療機関数
690	文京区	5	6	2
693	江東区	3	3	1
694	品川区	3	3	1
696	大田区	7	7	1
697	世田谷区	6	6	2
700	杉並区	16	16	2
701	豊島区	5	5	1
704	板橋区	2	2	1
705	練馬区	10	10	1
706	足立区	1	1	1
719	小平市	2	2	1
723	国立市	3	3	1
727	清瀬市	2	2	2
730	多摩市	1	1	1

新型インフル、任意接種で実施…厚労省が方針 ：新型インフルエンザのワクチン接種について、厚生労働省は２０日、「任意接種」で実施する方針を表明した。同日開かれた専門家や患者団体との意見交換会で、同省の上田博三健康局長が述べた。任意接種は原則自己負担だが、公的補助やワクチンによる副作用の救済については、今後検討するという。ワクチン接種には、社会的な流行を防ぐ目的で行われる「定期接種」と、個人の健康を守るための「任意接種」がある。新型では、「死者や重症者を減らす」ことに主眼を置くため、任意とするという。このほか、意見交換会では、呼吸器や心臓、腎臓などに病気があり重症化しやすい人や、妊婦、医療従事者らに、優先的に接種することでほぼ一致した。感染者が多い若者や学童、その親や学校教員、高齢者を接種対象に含めるかどうかは、急いで検討することになった。感染拡大防ぐには、児童・生徒に最優先でワクチン接種 米大グループ、数学的解析：新型インフルエンザの感染拡大を防ぎ、死者を少なくするには、学校に通う子供たち（５〜１９歳）と、その親の世代（３０〜３９歳）に最優先でワクチン接種することが有効であることを、米エール大学などのグループが数学モデルを使った解析で明らかにした。誰に優先的に接種するべきか、日本国内での議論にも影響を与えそうだ。２１日付の米科学誌サイエンスに発表する。研究グループは１７の年齢層に分けたモデルを開発。１９５７年に大流行したアジア風邪などを参考に、世代ごとの感染パターンや死亡率などを割り出し、ワクチンをどう配分すれば、新型インフルエンザの感染者数や死者数、経済損失などを減らせるか、分析した。最も感染しやすいのは、学校に通う子供たちで、親を通じ、他の年齢層に感染が広がる。こうした５〜１９歳と３０〜３９歳の世代に優先接種すると、感染拡大を抑え、被害が最小になることが分かった。人口３億人の米国では、両世代に優先接種すれば、６３００万回分のワクチンで大流行を阻止できるという結果も出た。ワクチンが４０００万回分しかない場合も、学校に通う子供に優先接種すれば、米疾病対策センターが推奨する生後６か月から２４歳への接種に比べ、感染者を１５００万人、死者を３万１０００人、経済被害を１４０億ドル（１兆３０００億円）減らせると試算した。上海でもA型インフルエンザが流行っています。20人程みて喘息の二人のみタミフル処方しました(皆さん納得してもらっています)が今のところ幸いみなさん軽快しています。1日で解熱するひともいる一方、従来のインフルエンザよりもより子供から母親にうつりやすい印象があります(抗体ないのでそれはそうかも)。多いかもといわれている消化器症状は今のところ従来のものと変わらない印象です。quickviewという新型にもある程度感度(MMWRによると70%？)ある迅速を使っていますが、(一緒に遊んでいた子供が複数迅速でAで同じ時期に発症)いかにも新型だろうという児に発症後6時間以降に時間をあけて後鼻腔2回やって陰性の方もいました。上海在住の医師からの報告です。：上海では朝夕片道1時間かけて日本人学校にバスで登校(予断ですが本読んじゃだめだそうです)というのがあるので、さらに爆発的に広がりそうです。現在のインフルエンザの重症度とGBSなど副反応のわからないことを考えるとハイリスクの人や学生以外に新しいワクチンの優先順位はどうなるのだろうと考えてしまいます。関連して二つ質問があります。
１．上海ではもう既にノバルティスの季節性インフルエンザワクチンが入手できました。新型には全く効果ないと伝えても今すぐ季節性インフルエンザワクチンを接種して抗体の切れる3-4ヶ月後にもう一度接種したいという成人(その方は4月にも2008-2009シーズンの2回目の接種受けました！)の問い合わせが複数あります(直接新型は防げないがこの状況でVPDではできるだけ予防したいという心理？)。確かに理にはかなっている(問題なければ自分やスタッフもそうしてもいいと思っています)のですが、熱帯で一年中インフルエンザが循環しているところでも季節性インフルエンザワクチンは年に1回しか打たないと聞いたこともあります。皆様のお考えを聞かせてください。(日本では季節性ワクチンが少し減産のようですが、どういう仕組みがしりませんが、上海では例年通りワクチン切れは心配ないという前提での質問です。) 新型インフルエンザワクチンで薬害を起こさないために　：東京大学医科学研究所：先端医療社会コミュニケーションシステム社会連携研究部門：　　　　　　　　上昌広：新型インフルエンザに関する報道はめっきりと減りましたが、患者数は夏の間も増え続けています。8月4日、世界保健機構（WHO）は全世界の死亡者数は1,154人に上ると発表しました。この中で、まだ死者が出ていない日本は驚異的ですが、日本で死亡者が出るのは時間の問題でしょう。ちなみに、季節性インフルエンザでも毎年約1万人が死亡していますし、過去の経験から、２〜３年もすれば、新型インフルエンザはそのまま季節性インフルエンザとなって流行を繰り返すと言われています。もっと、長期的視点に立って、新型インフルエンザ対策を考えたいものです。今回は、新型インフルエンザワクチンが抱える問題について、ご紹介したいと思います。
�@【エビデンスのない新型インフルエンザワクチン】：厚労省は、秋から冬にかけての流行に備えて、新型インフルエンザワクチンの購入を検討しています。このような報道を見て、皆さんは、「ワクチンは接種するのが当然だ。接種すれば感染を防げる。」とお考えではないでしょうか。意外かもしれませんが、季節性インフルエンザワクチンには、あまり予防効果はありません。重症化を防ぐ可能性があると言われていますが、それも100％ではありません。その効果は、ワクチンの型が合っていない場合10〜30％、型が合っていても40〜80％程度です。実は、厚労省が季節性インフルエンザワクチンの有効性を認めて、予防接種法に位置づけているのは、65歳以上と基礎疾患のある人だけです。裏返せば、厚労省は、それ以外の人々には定期接種するほどの安全性・有効性は明らかではないと考えていることになります。では、新型インフルエンザワクチンの効果はどうでしょうか。新型インフルエンザワクチンも、季節性インフルエンザワクチンと同程度の効果と推測されていますが、世界中で初めて使うのですから、どの国もどの製薬企業も、十分なデータを持っていません。既に治験を始めている国もありますが、治験では、少数の患者を対象に、短期間しか観察できませんから、長期的な有効性や稀な副作用に関して十分な情報を集めることが出来ません。つまり、新型インフルエンザワクチンに関しては、有効性も安全性も、よくわからないまま使おうとしていることになります。
�A【副作用は避けられない】：このように考えると、我が国では、十分な議論をしないまま、エビデンスのないワクチンが多数の国民に接種されようとしていることになります。仮に、副作用の頻度が0.01％〜0.001％程度であったとしても、数千万人にワクチンを接種すれば、数百人〜数千人に副作用が起こり、重大な社会問題を引き起こします。もし、新型インフルエンザの致死率が高く、ワクチンによる救命が期待できるなら、接種は合理的です。しかしながら、現時点で有効性・副作用に関する情報は限られています。誰もワクチンのリスクとベネフィットを天秤にかけることが出来ません。このような状況の中、WHOは、ワクチンを大規模に接種すれば、副作用は避けられないと明言しています。さらに、各国が少数のデータで迅速承認するのであれば、安全性への配慮を忘れてはならないと警告しています。これは、WHO内にいる公衆衛生の専門家たちの発信ですが、専門家としての誠意を感じます。ところが厚労省は、ワクチンの安全性について、国民に一切説明していません。あたかも、「すべてのワクチンには必ず副作用リスクがある」という当たり前のことを「隠して」いるように見えます。この点は、WHOの専門家とは対照的で、厚労省内で新型インフルエンザ対策を企画・立案する医系技官は、医師として大きな問題があると言わざるを得ません。
�B【日本の過去のワクチンに関する経験】：日本では、ワクチンの薬害訴訟が繰り返されてきました。例えば、種痘・インフルエンザ・三種混合（DPT）・新三種混合（MMR）などが挙げられます。このような訴訟のたびに、厚労省や自治体は予防接種を中止し、自らの責任を回避してきました。この結果、リスクとベネフィットのバランスについて、十分
に議論されることはありませんでした。ワクチン接種を中止すれば、ワクチンの副作用はなくなりますが、副作用が発生する人数よりもずっと多くの人が、ワクチンで回避可能な感染症に罹ってしまいます。皆さん、日本が麻疹や結核の罹患率が先進国で最低で、海外から「伝染病輸出国」と非難されているのはご存じでしょうか。これは、薬害事件の際に、十分な議論を怠ってきたツケです。
�C【米国の過去のワクチン薬害】：ワクチンによる薬害は、何も我が国だけが困っている訳ではありません。米国も、同様の苦い経験があります。1976年、ニュージャージーでH1N1型の新型インフルエンザAが流行しました。この事態を憂慮した米国政府は、早急にワクチンを開発し、4000万人以上に接種しましたが、ギラン・バレー症候群という神経系の副作用（先日、亡くなった大原麗子さんの病気です）が多発し、ワクチン接種は中止されました。この件は様々なメディアで報道され、当時のニクソン大統領は議会で責任追及、CDC長官は更迭されました。この事件に関しては、後日、多くの研究者が検証し、さまざまな問題点が明らかになっています。例えば、ギラン・バレー症候群の発生率は100万人あたり、ワクチン接種していない集団で0.97人、ワクチン接種した成人の集団で4.9〜11.7人でした。この事実は、新しく開発された新型インフルエンザワクチンが、「危険」であることを意味しています。
�D【米国は過去に学んで無過失補償制度を整備】：この事件をきっかけに、米国ではワクチン副作用に関する国民的議論が巻き起こりました。その結果、米国では1988年に、National Vaccine Injury CompensationProgram (VICP)が設立され、ワクチンによる副作用が発生した人は、十分な補償を受けることができるようになりました。従来、副作用が起きた人は、訴訟を起こして賠償金を請求する以外に、救済を求める方法はなかったのですが、VICP設立によって、国・ワクチンメーカー・医療関係者など、誰かの責任追及をせずとも、補償を受ける道が開かれたのです（無過失補償制度）。これによって、無過失補償を受けるか、あるいは無過失補償を拒否して訴訟を起こすか、米国民は選択できるようになりました。VICPが支払う補償の財源は、ワクチン一本に75セント上乗せされた税金で賄っています。つまり、誰に起こるかわからない副作用リスクに対して、ワクチン接種を受ける人々が保険をかけているようなものです。
�E【弥縫策に終始した厚労省】：米国の経験は、副作用と薬害は区別して考えるべきことを示しています。副作用はなくなりませんが、薬害は社会的な議論を通じて克服できるかもしれません。一方、日本の薬害対策は弥縫策に終始しています。厚労省は、薬害事件が起こるたびに、ワクチンを定期接種の対象から除外したり、定期接種といえども任意（自己責任）で接種するように、予防接種法改正してきました。この結果、予防接種は国家賠償訴訟の対象からはずれ、賠償責任は医療現場や製薬企業に押しつけられました。これでは、厚労省が責任回避したと言われても仕方ありません。私は、厚労省こそが訴えられるべきだと主張している訳ではありません。問題は、ワクチン被害の救済の機会が平等でないことです。現行制度では、訴訟した人だけが補償金を受け取り、訴訟しなかった人は泣き寝入りです。新型インフルエンザワクチンが、国民的な関心を呼んでいる今こそ、国民が納得できる救済方法はどうあるべきか、建設的な議論をすべきではないでしょうか。このままでは、新型インフルエンザワクチンでも、薬害を繰り返しそうです。
�F【新型インフルエンザワクチンと予防接種法】：これまでの配信で、新型インフルエンザ騒動では、厚労省の不適切な対応が医療現場を混乱に陥れたことを紹介してきました。実は、インフルエンザワクチンでも混乱が生じそうです。問題は、新型インフルエンザワクチンが予防接種法に位置づけられていないことです。このままでは、新型インフルエンザワクチンは定期接種の対象とはならず、国が予算措置したとしても、副作用の補償は、国の被害救済制度ではなく、製薬企業の拠出金で賄われることになります。両者では雲泥の差です。この問題は製薬企業にとっても深刻です。新型インフルエンザワクチンを販売する外資系製薬企業は、無過失保障制度が整備されていない国とは契約したくはありません。副作用が出た場合、自らが訴訟のリスクを負いかねないからです。あまり、マスメディアでは報道されませんが、ワクチンの副作用対策について、多くの先進国は責任追及と被害救済を分けて議論しています。ワクチン製造や承認関わった製薬企業や審査当局は、所定のプロセスを踏んでいれば免責されます。つまり、訴えられません。一方、被害者の救済は、国家が責任をもって対応しようとしています。残念ながら、我が国では何れも不十分です。免責制度はありませんし、無過失補償制度が整備されているのは、出産だけです。本来、新型インフルエンザワクチンは、公衆衛生上の目的で、国策として接種するのですから、きちんと予防接種法に位置づけるべきです。先進諸国は、新型インフルエンザを公衆衛生上の危機と位置づけ、国策として取り組んでいます。現在、新型インフルエンザワクチンの供給は不足し、完全な売り手市場です。この状況では、我が国は十分量のワクチンを入手できないかもしれません。余談ですが、民主党の足立信也参議院議員は、この問題に熱心に取り組んでいます。先月、民主党が発表したINDEX2009医療政策の中には「無過失補償制度の創設」という項目が設けられ、「産科のみならず、すべての診療科」で公的無過失保障制度を整備すると明言しています。補償の原資は、保険料、公的保険料、公的支出とし、制度運営のための基金を設立するとしています。時宜を得た政策だと評価します。
�G【もっと大人の対応を！】：新型インフルエンザワクチンの導入にあたって、リスクとベネフィットをどのように考えるか、国民的な議論が必須です。ところが、マスメディアはこの問題を全く報道していません。このため、多くの国民は十分な判断材料を持ち合わせません。これまでのメディア報道を見る限り、多くの国民は新型インフルエンザワクチンを有効と信じ、十分量のワクチンが確保出来れば、「国民皆接種」すべきだと考えているように見うけます。しかしながら、一旦、副作用が報道されたら、世論は一変するでしょう。きっと、ワクチンの問題点を挙げ、製薬企業や厚労省を糾弾すると思います。これでは、いつか来た道です。羮に懲りて膾を吹く。我が国は、必要以上にワクチンのリスクを強調し、ワクチンの使用を控えるようになるでしょう。これでワクチンラグの完成です。結局、困るのは自分たちですが、自縄自縛となって動けません。そうならないためにも、今まさに、もっと大人の議論をしようではありませんか。新潟市で小児科を開業している高橋克明と申します。東日本外来小児科学会で園部先生のご講演を拝聴したのがきっかけで、VPDの正会員に入会させていただきました。ワクチンに関しての皆様方の広い知識と経験の一旦をメールリンクの中で拝見できて、いたく感心させられると共に、入会してよかった〜と思っています。昨日、武田のワクチン担当の方が尋ねて来られ、今の所、武田分のジェービックに限れば、新潟県が全国２位の使用量（都道府県別）と聞きました。九州をはじめとした南の方が使用量は多いと思っていたので、ちょっとビックリです。非常にプリミティヴな質問なのですが、１０月以降のインフルエンザワクチン、季節性並びに、使用可能か疑問ですが、新型インフルエンザ用の両方について、皆様の考えをお聞きしたいです。最近、外来で喘息のお子さんを持つ親御さん、インフルエンザが心配な親御さんから質問を受けて悩んでいます（結局、９月中の厚労省の発表待ちなのですが、基礎知識として知っておきたいです）。以下、私の単純な悩みは、
１．可能なら、季節性、新型両方勧めるべきかどうか？その場合、実質的には、圧倒的に足りないので、１０月早々に１週間間隔でもいいので季節性を先に受けて、新型が手に入るのを待つべきなのか？。
２．もっとも気になるのは、国内生産分は、スプリットワクチンでプレパンデミックワクチンのようにギランバレーになる確率は少ないのかどうか？（プレパンデミックワクチンでは、１〜２人、ギランバレーになった方がいるとかいないとか噂がありますが、いったいどうだったのか？）他に、親御さんに説明すべき点はあるのかどうか？。
３．海外から買う（これは、個人的には、世界から非難されるだけと思いますが）場合、アジュバントの問題だけが安全性に関わるのか、もっと他に安全性に関わらないのか？。
他にももっと色々あると思うので、皆様の話題の一旦にして議論していただけると、知識と乏しい私には大変参考になります。宜しくお願いします。卸やワクチン担当の方からの情報では、国内で生産している季節性ワクチンは、前年の８割止まりなので、これまでのように、シーズン分４００本とか買えなくなり、１週間分ずつとかを随時買うようになり、返品は一切まかりならんとの通達がでるらしい、と聞いています。何でもお上が介入するといい事と悪い事と起こるように思うのですが。(同感です。予防に勝る治療は無い事も事実です。今まで薬害と言っていた事象も実は制度上の欠陥だったのです。お薬は効果があるお薬ほど使い方を誤ると大変なことになります。歌手のマイケルジャクソンさんが死亡しました。この原因も睡眠薬の多量投与でした。担当の医師のさじ加減の失敗だったと思います。でも僕は其の主治医の気持ちも理解できるような気がします。そのくらい有名人はストレスが多いのでしょう。名声が轟けば轟く程ファンの皆さんの期待は大きくなり失敗した時の怒りは天井知らずに大きく巨大になります。其のことに終われて眠れば忘れられるので眠ろう眠ろうと本人は思ったに違いないと思っています。方やさじ加減に失敗した主治医は患者さん(マイケル)の悩みを知れば知る程愛情がわいてきて一発で眠りに入ってもらおうと、まあ常識の量を超えた投与を行ったと推察されます。僕達医者も家族を見る事は厭な事なのです。感情が移入されてしまうから。医者は常に孤独で且つ勉強しなければいけないものなのでしょうね〜。予防接種だって国家がこうすると決めれば直ぐに危機管理が出来たのに。薬害があって訴えられたらどうしようなどと考えれば考えるほど、予防接種に対しては消極的になり、ある意味では国民の待ち焦がれているワクチンが流行前に接種できずに数多くのインフルエンザ患者さんの命が失われる。その数は数万人に達するかもしれない。まだぜんぜん分からない新しい伝染病なのだから国論をひとつにしてこの新しい敵からわが国民の命をお守りすることこそ真の国防論者と言えるのではないだろうか。以上を鑑みて今の厚生労働省では新型インフルエンザワクチンの流行前接種の希望は持ち得ない。新しいしシステムの導入を行い少しでも早く国民に接種して、悲しい結末を迎えてまう御家族たちの激減を願っています。マスコミも結果論で物事を判断しないこと。又何事も冷静に考えて報道すべきであるよ。インフルエンザインフルエンザと騒げば騒ぐほどマスク業者は儲かり、崇高な政治は破壊されてしまう。何しろ現在の予防接種救済制度の根本から変革しなければ解決されない。もう時間が無いが早急に国民が安心して生活を送れるように国民のための政府は対策を講じるべきだと思う。事は早急に且つ冷静に行動しましょうね。僕たち医師は９月１２日午後に豊島区医師会館で行われるインフルエンザ講演会で熊本から期帰りで教えてくれています化学及び血清療法研究所の宇野信吾先生から最新の情報を得て患者さんに還元し地域医療を守ると言う本来の業務に徹する。昔から扁鵲曰ク(世人ハ病ノ多キヲ憂イ。 醫ハ其ノ道ノ少ナクヲ憂フ)の言葉の様に、現時点での医療費用抑制政策の下で最大限に努力しているのはまじめな医師達では無いだろうか？。それを非難しているのはマスコミだろう反省退場〜