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紫外線＆麻疹＆健康情報。７月１３日「金曜日」田村医院発。
はしか大流行はなぜ 大学続々休講 ワクチン効かず？：はしか（麻疹）が大流行のきざしを見せている。もともと、乳幼児に多い病気だが、今年は高校生や大学生など若い世代に感染が目立っている。４０歳以上の中高年からすると、「なぜ？」と思える流行だが、ワクチンを１回受けても免疫が十分につかなかったり、時間とともに落ちたりする人が増えたのが原因らしい。国立感染症研究所感染症情報センターが集計する全国４５０医療機関の定点調査によると、１５歳以上のはしか患者は、０５年７人、０６年４０人だったが、今年は４月末までに１３０人に達した。東京を中心に埼玉、神奈川など首都圏で増えている。流行は大学だけにとどまらない。都教委によると、都立高など約２５０校のうち９０校で患者が出た。計２５０人に達し、５校が休校になった。はしかは、ウイルスによる感染症で、約１０日の潜伏期を経て、発熱、せき、鼻水などかぜに似た症状のあと、高熱が出て赤い発疹が全身に広がる。根治療法がなく、ワクチン接種による予防が対策の中心だ。一度かかれば、接種はいらない。同センターの多屋馨子室長は「罹患（りかん）歴と、ワクチンの接種歴を母子手帳などで確認して、両方なければすぐに接種をしてほしい」と呼びかける。今回の流行は１０代以上の若者に多いのが特徴だ。しかも接種したのに発症している。なぜなのか？。：１回だけの接種で十分な免疫がつかない人が数％いる。それに加え、「流行回数の減少」が集団感染の原因になっていると専門家は指摘する。はしかの流行が少なくなり、ウイルスに接する機会が減って免疫の増強効果が得られなくなった。ワクチンを打っていても「強い免疫」にならず、次第に低下して感染しやすい人が増える。流行が珍しくなかった時代に育った中高年は、知らず知らずのうちに強い免疫力がついており、まず心配はない。米国などは、はしか対策を着実に進めている。韓国も昨年、患者数が減って流行がない「排除達成」を宣言。日本は１２年を目標にしているが、海外で、日本人渡航者から感染したケースがあり、「はしか輸出国」と、ありがたくない呼ばれ方をされることもある。 感染拡大を受け、千代田区のように自治体が小中学生に無料接種するなどの動きも出てきた。札幌市立大看護学部の富樫武弘客員教授は「ワクチンの２回接種を徹底することが大切だ。今回の流行で、しばらくは免疫が高まって流行しないが、対策を進めないと、周期的に流行を繰り返す」と指摘している。前回、はしかが流行したのは０１年。推定で２８万６０００人がかかったが、その後は沈静化する傾向にあった。今回の関東の流行は、０６年末に埼玉県で始まり、４月に入って急に拡大した。入学式など集団行事が多い４〜６月に流行のピークを迎える。ワクチンは風疹との混合の「ＭＲワクチン」で０６年４月に導入された。従来、接種が１回だったが、免疫を確実につけるため、（１）１歳時（２）小学校入学前１年間の計２回になった。麻疹は感染力が強く、発症率も高く、不顕性感染はほとんどなく、軽く済むということもない、小児にとってもっとも重視されるべき感染症です。.麻疹はもちろん全世界で発生していますが、麻疹ワクチン接種率が高い地域での発生きわめて少なくなっています。アメリカでは麻疹生ワクチンの導入以降、麻疹患者の発生は減少の一途をたどり、1997年にはたまたま麻疹の潜伏期に米国に入国ないし帰国して、発病した輸入例を除く国内発生例は81例で、麻疹根絶も現実味を帯びてきているとされています。アメリカは自由の国といわれますが、それだけにリスク管理は厳しく、幼稚園や小学校は予防接種をしていないと入れません。私の娘が留学した際も、過去のワクチン接種歴、主要感染症の罹患歴を細かく書かされました。もちろん英語で証明書を書かないといけなかったのです。ですからアメリカの麻疹患者は年に１００人程度。わが国の、ある県での発生より少ないのです。それは、わが国での麻疹生ワクチンの接種率が低迷しているためで、麻疹患者は年間数千例、死亡者も年間数十例程度で推移しています。厚生労働省の統計によると、０１年は１１月までに１９人がはしかで亡くなり、００年は１８人、９９年は２９人、直接ではなく、肺炎などを併発したケースも含めると、死亡者は年間８０人程度とみられています。こんなにはしかが猛威を振るう先進国は、日本くらいといわれ、ある意味では、SARSなど較べものにならないのですが、ずっとこうした状態が続いているために、その怖さを認識できなくなったいると言えます。たしかに、多くの方がワクチンを受けていますから、２０年ほど前に較べ身近で大きな流行は見られなくなりましたが、各地で小流行は続いているのです。麻疹の抗体を持っていない人の割合が５％以上になると、集団感染が起きる危険性が高まるとされています。子供の側の問題だけではなく、大人、特に教師や医療関係者が感染源になることもあります。この点、アメリカでは、教師・医師など、多数の子供・患者に接し、感染源になった場合に危険が高い職種については、大人もワクチン接種する義務があります。このようなワクチン接種は、「個人（自分自身）のため」ではなく、「社会（公共の福祉）のため」に行われているのです。日本には、予防接種に関してのそうした理念は乏しく、そのような規制はありません。いずれにせよ、日本での接種率は、様々な要因が挙げられていますが、残念ながら他の先進国、いや、一部開発途上国より低く、麻疹輸出国とさえ酷評されているのです。国内の麻疹の発生数について【http://idsc.nih.go.jp/index-j.html】麻疹は、この５年間、急増している【http://idsc.nih.go.jp/douko/2001d/01_g2/23douko.html】麻疹は、疾患そのものも高熱、激しい咳、発疹等重篤な疾患ですが合併症、続発症は必須とも言え、脱水症、気管支炎、肺炎、中耳炎、血小板減少症、DIC、脳炎と多彩で、脳炎は麻疹患者1,000〜2,000例に1例くらいの頻度で発症し、死亡率は約10%、約65%には後遺症が残るとされています。さらに遅発性合併症として、麻疹ウイルス罹患後約10年を経て発症するSSPEも知られています。（麻疹ウイルスの持続感染によると考えられている亜急性硬化性全脳炎、麻疹患者の100万例に5〜10例おこると言われています。進行性の神経症状、痴呆症状を示し、最終的には死に至る予後不良の疾患ですが、米国では麻疹ワクチンの普及により激減した）麻疹のその予防に関しては、麻疹患者と接触3日以内にγグロブリンを注射したり、麻疹患者と接触後、直ちに麻疹ワクチンを接種すれば発症を予防する、あるいは症状を軽減できるとされていますが、必ずしも接触に気づくわけではありませんし、タイミング良く接種できるとは限りません。したがって、麻疹予防は生ワクチン接種による方法が基本となるわけです。麻しんの予防接種は予防接種法に基づく定期接種であり、経済的にも負担が少ないものです（ただし自治体によって違いがあり、愛媛県では、宇和島市のお隣、吉田町のみ自己負担があります。生後12か月以上90か月未満の者が対象ですが、標準的な接種年齢は、生後12か月以上24か月以下です。乳児は母親からの移行抗体のために、生後６か月未満ではほとんど麻しん罹患はなく、ワクチンもつきません。それ以後はだんだんと罹患するようになります。生後12か月未満であっても近隣で流行が見られたら任意で緊急にワクチンを接種してもさしつかえありませんが、残存する抗体のためにワクチンの効果が十分にあがらないこともあるので、12か月以降に再び接種を行う方がよいとされています。ちなみに、生後90か月以上の者であっても、免疫がないと判定される場合は、いずれの年齢でも任意で接種してさしつかえありません。ただし、緊急接種とともに、これは自費になります。免疫のある者に接種しても副反応が増強することはありません。ということで、現在麻疹ゼロを目指した運動が展開されています。肺がんの原因遺伝子を発見 早期診断に応用期待；肺がんの新しい原因遺伝子を発見したと、間野博行（まの・ひろゆき）自治医大教授らの研究チームが、英科学誌ネイチャー電子版に12日付で発表した。調べた肺がん患者の７％程度にこの遺伝子の異常がみられ、肺がんの原因遺伝子としては2番目に割合が高いという。喫煙者の患者に多いのが特徴。遺伝子異常を調べることで、従来は難しかった早期診断が可能になると期待されるほか、この遺伝子の働きを安全に抑えられれば、新たな抗がん剤として有望だという。チームは、喫煙者の男性患者の肺がん細胞から遺伝子の断片を200万種類以上抽出。それぞれ培養細胞に組み込んで、異常増殖が起こるかどうかを調べた。その結果、ＡＬＫとＥＭＬ４という2つの遺伝子が半分ずつ融合してできた遺伝子を組み込むと、細胞ががん化することを突き止めた。自治医大病院（栃木県）などの患者75人から採取した肺がん細胞を調べると、5人（６・７％）にこの融合遺伝子が見つかった。うち4人は喫煙者だった。ＡＬＫは、細胞外からの刺激を受けて、細胞の増殖を促す酵素の遺伝子。ＥＭＬ４と融合することで常時働くようになってしまい、細胞が増殖し続けるらしい。間野教授は「傷ついたＤＮＡを修復するとき、誤って2つの遺伝子が融合することが考えられる。ＤＮＡを傷つけるのにタバコが関係しているのかもしれない」と話している。再入院患者が増加 日数は短縮 医療費定額制：厚生労働相の諮問機関、中央社会保険医療協議会の小委員会は１１日、１日の医療費を定額とするＤＰＣ（入院費包括払い）を導入（準備含む）する７３１の病院で、昨年７-１２月に退院した約２５８万人の追跡調査結果を踏まえ、ＤＰＣの評価報告書をまとめた。初年度の０３年度から取り入れた８２病院は、０６年の平均入院日数が１７・３５日と導入前の２１・２２日（０２年）から着実に減り、「入院医療の効率化が進んでいる」とした。しかし、同じ病気で６週間以内に再入院した人は３・９４％から７・０９％へと増えた。「治癒」した患者の割合は１１・７３％から５・０５％に落ちる一方、「軽快」の割合は６７・０８％から７４・０７％へ増え、「前倒し」で退院させている実態がうかがえる。食の安全、信頼回復に躍起 日本は水際で食い止め 「大型サイド」中国製品に懸念高まる：自国産食品の安全性に対する国際的懸念の高まりを受け、中国は日本などに安全基準を満たさない食品を輸出していた41社のブラックリストを発表。北京五輪を1年後に控え、信頼回復に躍起だ。日本政府は、危険な食品は水際で食い止めており、国内の流通はないとみているが、引き続き監視を強める方針だ。なじみの食品列挙：中国の国家品質監督検査検疫総局が発表したブラックリストには、日本向けでは「ウナギのかば焼き、サバから基準値を超える抗菌剤」「くし焼き用イカから大腸菌」など、なじみの食品が列挙された。中国側発表を受け、厚労省は事実関係確認の情報収集に追われた。ただ、中国側が明らかにした日本に輸出していた11社の当該製品は既に今年5月、日本側が輸入時の検疫で違反を確認し、検査強化を指示したものばかり。厚労省食品安全部は「これまで通りの検査態勢を続ければ、国内への上陸は阻止できる」としている。例えば、中国側が公表した食品のうち、ナメコの水煮は5月、横浜検疫所が基準値を超える二酸化硫黄を検出。廃棄や積み戻しを指示した。しかし、日本で引っ掛かった品目、企業の数は中国側発表よりも多く、担当者は「中国側がどういう基準で11社だけを挙げたのかは分からない」と話す。米は監視強化：中国商務省によると、2006年の中国の農産品輸出は１４・１％増の310億ドル。日本向けは、残留基準を超えた農薬や添加物を含む農産物などの販売を禁じる「ポジティブリスト制度」導入の影響もあり、82億ドルと３・６％の低い伸びにとどまった。輸出全体に占める日本のシェアは２６・５％と、ここ数年で最低。中国製品への懸念の高まりは、米国で今春、中国産原料を使用したペットフードを食べた犬や猫が大量に死んだ問題が発端。その後、中国産の練り歯磨きや玩具、魚介類から有毒物質が次々と検出されたため、米政府は中国製品の監視を強化している。国際的な懸念の高まりを受け、中国の国家品質監督検査検疫総局は、食品原材料の生産、加工過程の監督体制や、輸出向け食品への政府保証システムなどを導入、安全対策に全力を挙げる姿勢をアピールしている。中国は今年1?6月の貿易黒字が1000億ドルを超え、前年度同期比で実に8割増。欧米との貿易摩擦や、知的財産権問題など難題が山積みだ。持続的安定成長を目指す胡錦濤指導部には「食の安全」問題でもたついている余裕はなく、ずさんな安全検査態勢の立て直しが急務だ。
熱中症注意報！！。
気温と湿度の上昇で不快指数の上昇。熱放散が不可能になり熱中症が発生。予防と注意は？。
1：本来は冷房完備の教室で勉強することが最も好ましいこと。無ければ、せんぷー機を回そう！。
2：暑い時、炎天下の持続する運動等、無理な運動事故の元！。プール見学者を炎天下に立たせておくのはいけません！。、又水分をなるべく摂りましょう。途中給水の勧め！。帽子は必ずかぶる事！。
3：今日のような急な暑さは要注意！。
4：失った水分塩分は取り返そう！。
5：お茶・きれいな水、を飲もう！。砂糖が入っているポカリ等のスポーツドリンクは勧められる。水分の補給のこつは、いきなりたくさんを飲まないこと。吐いてしまいます。少しずつ様子を見ながら飲みましょう。
6：体重を毎日測定して、水分の出入りをチェックしよう！。
7：スケスケルックでさわやかに！。
8：体調不良は事故の元！。睡眠不足も事故の元！。無理をしない！。
9：あわてるなされど急ごう救急処置！。体を冷やそう！。日陰に寝かせよう！。水分を補給しよう！。観察しよう！。
！もし、具合が悪くなったら早めに医療機関へ！。生理的食塩水、ソリタＴ１等の点滴を行います！。必要ならば救命へ搬送。これからが正念場だ〜。早めに医療機関受診をして下さい。早期発見早期治療をお願いしま〜す。今日も愛とユーアーＯＫ！、と楽しいチーム医療で！。一日を楽しく送りましょう。愛 が一番大切。
つばさクリニックは８月１日に開業します。整形外科・リハビリ科・リュウマチ科です。元東医大整形外科助教授の伊藤「いとう」康二「こうじ」院長です。同じ豊島区の住民です。愛！で親切な診療を致します。皆様の応援お願いしま〜す。【日本国民の健康と生活の安全を守るのが真の愛国心と国家防衛なのだ。食の安全を守る事や医療費用の無料化も予防接種無料化も不完全で不可能な時代に、人が人を殺戮する兵器や子ども達迄も無差別に殺傷するクラスター爆弾などの無駄で無益な兵器の購入に国民の血税を使ってはなりません。】
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