インフルエンザ＆健康情報。
２月１７日「土曜日」田村医院発。

インフルエンザＡ・Ｂ共に猛威をふるっています。熱がなかなか下がらない。急な発熱・関節痛等の症状の人は医療機関を受診下さい。										北海道 12.7
点滴中全ての事が解る、迅速キットと血液像まで一分で、ＣＲＰ／ＧＯＴ等が１０分以内で判明しタミフルか抗生剤かを判断します。										青森県 4.3
医学機器は大進歩しました。罹る前の予防が一番大切！。 １：むやみに雑踏に行かない										秋田県 1.2	岩手県 0.0
２：混雑した電車内ではマスクの着用を。 ３：うがい手洗いの励行を。										山形県 22.0	宮城県 9.0
４：充分な睡眠。５：速めに家庭医に相談を。							石川県 8.5		新潟県 11.6		福島県 24.5
		山口県 7.2	島根県 5.4	鳥取県 7.2			福井県 1.5	富山県 5.7	長野県 4.3	群馬県 6.7	栃木県 7.3
			広島県 18.3	岡山県 5.0	兵庫県 4.7	京都府 16.2	滋賀県 14.8	岐阜県 16.4	山梨県 2.3	埼玉県 7.5	茨城県 5.6
佐賀県 5.0	福岡県 8.0	大分県 4.5			大阪府 11.7	奈良県 15.3	三重県 22.0	愛知県 15.8	静岡県 6.5	東京都 6.7	千葉県 9.0
長崎県 19.5	熊本県 9.7	宮崎県 18.5	愛媛県 3.6	香川県 0.0		和歌山県 6.8			神奈川県 10.0
	鹿児島県 1.0		高知県 0.5	徳島県 0.0
沖縄県 5.6

広島県内全域にインフルエンザ注意報：県保健対策室は１５日、県内全域に「インフルエンザ注意報」を発令した。広島市保健所や福山地域保健所など県内の４保健所で、今月５日-１１日のインフルエンザの平均患者数が１０人を越えたため。毎年、注意報発令の２-４週間程度後に患者数が増えて警報を発令することが多く、同室は室内の加湿や帰宅時のうがい、手洗いなどを呼びかけている。同室は、県内の医療機関１１５カ所を定点とし、１週間ごとに県内の１０保健所を通じて感染症発生動向調査をしており、注意報発令は前年（０６年１月６日）より６週間遅い。前年は、注意報発令から３週間後の第４週（０６年１月２３日-同２９日）にピークに達し、患者数は４８４７人を数えた。患者のくしゃみなどを通じて空気感染するが、今年はＢ型とＡ香港型ウイルスが流行しているという。福岡、インフルエンザ流行　学級閉鎖、昨年上回る：北九州市保健衛生課は１４日、インフルエンザにより八幡西区や小倉南区など市内６小中学校を１５-１６日に学級（一部は学年）閉鎖にすると発表した。今冬に市内で学級閉鎖をしたのは３９校となり、前年同時期（２月末までに１７校）を大幅に上回るペースとなっている。このうち柳西中（門司区）は１、２年生の計８学級、則松中（八幡西区）は２年生４学級が閉鎖となる。同課によると、今冬はインフルエンザの流行が始まるのは遅かったが、１月中旬ごろから感染が急増。ピークはこれからとみており、外出先から戻った時の手洗いやうがいの徹底を呼びかけている。国「公害対策の意見聴く」　大気汚染訴訟原告と初協議　賠償応じぬ姿勢変えず：車の排ガスが原因でぜんそくになったとして、患者らが国や東京都、自動車メーカーに損害賠償などを求めた東京大気汚染訴訟の原告・弁護団は14日、和解に向け、東京・霞が関の合同庁舎会議室で国側の環境、国土交通、法務各省と初めて協議した。原告側が公害対策を提案。原告・弁護団によると、この日の協議は非公開で、原告側が患者と弁護士計8人、国側は各省の担当者計15人が出席し、約1時間続いた。原告側が提案した公害対策は（１）浮遊粒子状物質（ＳＰＭ）の環境基準見直し（２）自動車窒素酸化物（ＮＯｘ）・粒子状物質（ＰＭ）法の改正（３）排ガス規制（４）国道への緑地帯設置?など。東京高裁は昨年9月、控訴審を結審するとともに「判決だけでは解決できない問題」として和解を勧告。その後、各訴訟当事者に今年3月末までに和解成立のめどを付けるよう要請している。「甘えるな」と暴言、謝罪　労基署課長が腰痛女性に：成田労働基準監督署の課長が、腰痛で労災認定され休業補償を受けていた日本航空勤務の40代の女性に「こんなに（補償を）もらって甘えるな」「みんな我慢しながら働いている」と暴言を吐き、後で謝罪していたことが14日、分かった。昨年2月、労基署の課長から聴取を受けた際に「完全に痛みが取れるまで休もうと思ったら大間違いだ」と言われたという。さらに女性の主治医が治療を続ける必要があると診断していたのに、課長は「これ以上よくならない」と判断して補償を打ち切った。通常は別の医師の判断を聞いた上で打ち切るが、その手続きも踏んでいなかった。女性側がその後、成田労基署を管轄する千葉労働局に抗議。昨年10月に労働局が「不適切な発言があったことを認めます」と口頭で謝罪した。同労組は「労働者を守るべき立場の人が労働者を痛めつけるのは残念」と話している。千葉労働局は「丁寧な対応をするよう、あらゆる機会をとらえて職員に指導していく」とし、補償の打ち切りについては「プロセスを欠いていたのは事実だが、判断そのものは適切」と説明している。生活保護減額は違憲と提訴　東京の高齢者１３人：生活保護制度の改定で70歳以上の高齢者に支払われていた「老齢加算」が廃止されたのは、最低限度の生活を保障する憲法に違反するとして、東京都内の72-82歳の13人が14日、居住する青梅市や墨田区など3市7区に変更決定取り消しを求め、東京地裁に提訴した。同様の訴訟は秋田、新潟、京都、広島、福岡の各地裁で係争中。訴えによると、13人は2004年3月まで、各自治体から生活保護の上乗せ分として毎月1万7930円の老齢加算を受け取っていたが、国の方針で段階的に減額され、06年4月から支給されなくなった。13人は以前から食費を節約したり、家具や電化製品を近所の人や親せきから譲り受けるなど質素な生活を送っていたが、老齢加算の廃止でさらに生活が困窮。憲法が保障する「健康で文化的な最低限度の生活」を送れなくなったとしている。老齢加算をめぐっては、厚生労働省の委員会が03年に「一般の低所得高齢者の消費支出は70代の方が60代より少ない」と指摘。これを受け04年度以降、段階的に削減され、06年度から廃止された。低所得層は受診も二の足　"医療格差"２倍以上　民間研究機関が調査：民間研究機関の日本医療政策機構（代表理事・黒川清（くろかわ・きよし）前日本学術会議会長）は15日、医療と所得をテーマに実施した世論調査結果を発表。具合が悪いのに医療機関の受診を控えた経験がある人の割合は、低所得層の方が高所得層より2.5倍高く、医療費に不安を持つ低所得層は、高所得層の2.3倍と、格差が浮き彫りになった。同機構は「格差を前提にした医療政策論議をするべきだ」と提言している。：1月、無作為抽出した全国の20歳以上の男女4000人に調査票を郵送。回答者のうち所得が分かった約1100人を、年間世帯収入800万円以上で貯蓄2000万円以上の高所得層、年間世帯収入300万円未満で貯蓄300万円未満の低所得層、それ以外の中間層に分けて分析した。「深刻な病気にかかったときに医療費を払えない」と不安を持つ人は、高所得層３６％、中間層７４％、低所得層８４％。過去1年以内に「具合が悪いところがあるのに医療機関に行かなかったことがある」は１６％、２５％、４０％。「薬を処方してもらわなかったことがある」は４％、１１％、１８％と、いずれも低所得層ほど高い数値となった。高所得層の５７％が現在の医療制度に満足しているのに対し、低所得層は７２％が不満と回答。低所得層は、国民の負担を抑えながら標準的な医療を公的に保障する制度を求め、高所得層は米国のような標準以上の医療を個人の自己選択で受けられる制度を求める傾向が高かった。米国の男性は2人に1人、女性は3人に1人が癌に罹る：2050年には米国の男性の2人に1人、女性の3人に1人が癌になり、癌の新規症例数は2倍になると米国立癌研究所が予測。：2050年には米国の男性の2人に1人、女性の場合は3人に1人が癌に罹り、癌の新規症例数がほぼ2倍になる。この予測は、1975年から2003年までに集められたデータの分析によるもので、その概要は『Oncologist』1月号に掲載されている。「2003年1月の時点で、癌の診断を受けたことがある者は米国内で1050万人いると推定される （この数字には擬陽性も含まれる）。その半数以上の580万人が女性である。癌の新規症例数は、2000年の136万人が米国人口の高齢化と増大に伴って2050年にはほぼ倍増の300万人になると予測されている。新規症例数のこの増加の大部分は65歳から84歳までの年齢層によるものであり、ベビーブーム世代がこの年齢層に達す2030年に最大になると、NCIの研究者が述べている。癌発生率の傾向：NCIの研究者は、1975?2003年の期間で見られた癌発生率のいくつかの傾向についても注目している。女性の癌の年齢調整後発生率はすべての部位について1979年から2003年まで増加傾向が続いたが、増加率は1987年以降は鈍くなった。女性において増加傾向にあった癌は、白血病、肺癌、メラノーマ、非ホジキンリンパ腫、甲状腺癌があった。甲状腺癌は1980年代前半に急速に増加が始まっている。研究者らの言葉によれば、女性の甲状腺癌の増え方は「特に目立っている」という。発生率は男性の2倍であり、その他の原発癌の診断後に発生することが理由のひとつである。卵巣癌が1985年から減り始め、2003年まで減少傾向にあった。乳癌の発生率は「近年は安定しており、減少の可能性もある」と研究者らは述べている。この傾向については2006年12月にサンアントニオ乳癌会議で討論されており、Medscapeもこれを報道している。男性の癌の年齢調整後発生率はすべての部位について1992年までは顕著に増加しており、その後の数年間で急激に落ちて、1995年以降は安定している。男性で増加している癌としては、腎臓癌、直腸骨盤腔癌、白血病、メラノーマ （ただしこれは2001年に安定し始めた）があった 。反対に、口腔癌、喉頭癌、肺癌は減少傾向にあった。前立腺癌の傾向には変動が見られ、1992年から1995年までは急激に減少しており、これに続く1995?2003年の最近では軽微に増加している。　発生率と死亡率がもっとも高いのは黒人グループ：男性と女性の全部位の癌を総合すると、黒人グループが発生率、死亡率ともにもっとも高かった。例えば、前立腺癌の発生率は黒人男性が10万人あたり258.3だったのに対し、白人男性は10万あたり163.4であった。黒人患者群の相対生存率は、癌部位と診断時の病期に関係なく、全般的に低かったとNCIの研究者は述べている。こうした健康格差の理由としては、リスク因子の保有率の違い、スクリーニングテストの利用度、医療サービスの利用のしやすさ、社会人口統計的要因が考えられると、研究者は述べている。ライ症候群について： 田村医院　田村　仁：５歳９カ月の女の子の『ライ［Ｒｅｙｅ］症候群』の報告があったので、『予防接種』や、『消炎解熱剤』との関係を含めて一言報告します。２月９日早朝より、３９度以上の発熱がありました。午前中に医療機関にて診察を受けて、抗生剤とメフェナム酸と言う消炎解熱剤の投与を受けました。午後６時頃より意識が段々なくなり、うわ言など言うようになったので救急外来を受診。直ちに入院となり治療が開始されました。原因の検索において、第二病日と２６病日の血液が検討されました。その結果種々なウイルスの抗体価を調べて、『Ａ型インフルエンザウイルス：Ｈ１Ｎ１』の抗体価が１０２４倍になっていたために、『Ａ型インフルエンザウイルス［Ｈ１Ｎ１］』による、『ライ症候群』であるとの結論になった。幸いなことにこの女の子は一命をとりとめました。しかし一般には予後は不良とされています。ここでいくつかの問題があるのでそれぞれに分けて考えて見ましょう。１：ライ症候群：１９６３年Ｒｅｙｅ、Ｍｏｒｇａｎ、Ｂａｒａｌによって、発表された。小児急性脳症で、原因については、ウイルス感染によって、脳や肝臓のミトコンドリアが障害を受けることによって起こると考えられている。米国に於ける疫学調査では、インフルエンザウイルス、水痘ウイルス、アスピリンとの関連性が示唆されている。初発症状は、風邪症候群や水痘に続いての、嘔吐、意識障害などの自家中毒症状で発症します。４０％以上の死亡率の高い病気です。治療は脳浮腫の治療が優先します。２：予防注射：今回の症例では、Ａ型インフルエンザウイルス［Ｈ１Ｎ１］の血清抗体価が上昇していました。昨年度に行われている予防注射には、このＨ１Ｎ１の株は、入っていました。従って予防注射をしている子供には罹らないか、もし罹っても軽くて済むものと考えられました。予防が大切です。水痘に罹ってもこのライ症候群になる事がありますので、予防注射が必要になって来ます。予防注射はするほうも嫌で、されるほうも嫌なものですが、事病気の予防には大変に大切なことだと思います。インフルエンザ予防接種に関して言うと、経鼻ワクチンの開発がとっくにされていますのでもう間もなく発売になります。３：アスピリンとの関係：アスピリンは、アセチルサリチル酸の事で、米国ではスーパーでバンバン売っています。風邪かなと思ったら直ぐにアスピリンを飲む習慣になっています。従ってこの『ライ症候群』に罹った小児のほとんどが、アスピリンを内服していました。アスピリンは、脳や肝臓のミトコンドリア毒に働くのではないかと研究されていますが、まだはっきりとした因果関係については研究成果が上がっていませんが、疑わしきものは使わない方がよいので、アンヒバ座薬［アセトアミノフェン］等を使います。又はスルピリンを使います。４：このように単なる『風邪症候群』でさえ、命取りになる様な疾患があり得ますので、医師の診断無しに、子供達にいっぱい、市販のシロップ剤を飲ませることに、多いなる疑問が残ります。売らんが為に、モデルや俳優を使い、さも効くようにテレビで宣伝をして、お菓子でもあるまいに馬鹿な事を行っている製薬メーカーに憤りを感じます。今回終。スギ花粉症について：患者様の数：全国で約2000万人とも言われています。他の病気と異なり必ずしも病医院で治療を受けるわけではなく、症状が軽ければ市販のくすりで済ませたり、がまんしたりと正確な実態はつかみ難いのが現状です。しかし、少なくとも花粉飛散量の増加とともに環境や個々の体質の変化とあいまって、ここ十数年患者さんの数は増加しています。症状：鼻症状としてのくしゃみ・鼻みず・鼻づまり、眼症状としてのかゆみ・充血・なみだ目が代表的な症状です。人によっては頭痛などもあり、かぜの諸症状と似ていますが、かぜはウイルスが原因で一週間程度で治ります。一方、花粉症はその花粉の飛散が終了するまで続きます。また、一度発症すると多くの場合、来シーズン以降も同様の症状で悩まされることになります。花粉症の対策：花粉症は原因となる花粉が飛散する時期だけ発症します。この点が他の病気と大きく違うところです。つまり、その時期にあわせてあらかじめ対策をたてておき、発症してもその程度が軽くてすむように心がけたいものです。自分でできること（セルフケア）：花粉症はその花粉を避けることが第一です。当たり前のことですがとても重要なことです。外出の際は花粉が付着しにくい衣類で、マスク、メガネ、帽子などを着用する。外出後は室内に花粉を持ち込まないように衣類等をよくはらい、からだに付着した花粉はうがい、洗顔、洗眼等でよく落とす。室内では窓の開閉を最小限にする。すきまはふさいでおく。室内の掃除は落ちている花粉が舞い上がらないようにこまめに行う。洗濯物の干し方にも注意する。天気予報や花粉情報を参考にして行動する。などが自分でできることでしょう。デパート、ドラッグストア等では花粉対策グッズのコーナーを設けているところもありますので、できれば飛散する前に、のぞいてみてはいかがでしょうか？。治療（メディカルケア）：花粉症は前述しましたように発症するであろうタイミングがあらかじめ予測されるため、出てしまった症状を抑える薬で対応する他に、その時期にあわせて前もって薬を飲んでおき、症状を現れにくくしたり、症状が現れたとしても軽くすむことを期待するものがあります。できれば花粉が飛び始める２週間ほど前までに病医院を受診したいものです。杉花粉症は全身病です。色々な医療機関で薬をもらうと薬が重複して危険ですしお金もかかりますので、是非家庭医にご相談下さい。自然環境の悪化は深刻です！。手を打つチャンスは今のみです。