テレビを見ない時間を作ろう。

テレビを消して微笑む息子:2歳児まではテレビ・ビデオを控えようーなど日本小児科医会の5つの提言を2月20日のくらし面で読んだ。授乳中や食事中のテレビ・ビデオをやめよう、もその一つだ。私には生後5ヶ月になる一人息子がいる。記事を読むまで、テレビはつけ放しにすることが多かった。こもりがちの育児は人恋しく、せめて画面からの声を聞きたかったからだ。だから授乳中もつけていた。この記事を読み、息子があまり私と目を合わせず、笑わないことにはっと気がついた。テレビに子守をさせ、私とコミュニケーションが不足していたからだった。これではいけない。テレビは見たい番組を録画し、息子が寝ている間に再生するよう心がけるようになあった。起きている間は息子と遊ぶ時間が増えた。目を見て絵本を読み聞かせ、歌を歌ってあげる。それに反応して息子は私に目を合わせ、にっこり微笑む。私は人恋しく感じなくなった。愛する息子がそばにいるから。日に日に成長していく息子の姿が私の楽しみであり、幸せだ。神奈川県30歳、主婦。

トリインフルエンザ情報。18日「木曜日」

田村医院発。

中国の終息宣言に疑問も 鳥インフルエンザでWHO :【ジュネーブ16日共同】世界保健機関(WHO)西太平洋地域事務局(マニラ)の押谷仁(おしたに・ひとし)感染症地域アドバイザーは十六日、中国が鳥インフルエンザの事実上の終息宣言を同日発表したことについて「大発生がないから終息と言えるのか。疑問が残る」と述べた。同日ジュネーブで始まったWHOのインフルエンザ専門家会合に出席した押谷アドバイザーは、管理が行き届いている日本と異なり、開放的で小規模の飼育が多い中国や東南アジアの国々では、家禽(かきん)類を鳥インフルエンザから守るのは一層困難だと指摘。「現在、日本で起きているような状況が他国でもあるかもしれない。それが国際社会に伝わってこないことが問題だ」と述べ、中国政府が遠隔地まで徹底的に調査した上で終息宣言を発表したのかどうかに疑問を投げ掛けた。専門家会合は三日間の日程。インフルエンザ大流行への備えとして監視体制の強化、抗ウイルス剤やワクチンの製造・配布問題などを協議する。
タイで8人目の死者 :【バンコク16日共同】タイ保健省報道官は十六日、鳥インフルエンザに感染したタイ中部の三十九歳の女性が十二日に死亡したと発表した。タイでの鳥インフルエンザによる死者は八人目。発表によると、女性は三月一日に高熱と下痢を訴え入院。その後、肺炎を起こした。ウイルスはH5N1型だった。感染経路は不明だが、女性宅の隣家が闘鶏用の鶏を約二十羽飼っており、その約半数が二月中旬、鳥インフルエンザが原因とみられる病気で死んだという。
カラス、ドバト5百羽検査 都道府県に捕獲調査求める :高病原性鳥インフルエンザ問題で、環境、農水両省は十六日、生きたカラスとドバトを捕獲してウイルスの有無を調べるよう、都道府県に要請する通知を出した。身近な野鳥がウイルスを媒介する可能性を調べ、不安を解消するのが目的。都道府県の報告を受けた上で、環境省が四月十六日までに全データを取りまとめる考え。計画通りに進めば、計五百羽程度の検査結果が集まると見込んでいる。調査対象は、野外で捕獲したハシブトガラスとハシボソガラス、ドバトで、都道府県ごとにカラスとハト数羽程度ずつ。捕獲場所や設置するわなの個数は自治体が実情に応じて決め、有害駆除したものも検査対象に加えることを認めている。検査は家畜保健衛生所などが担当。簡易検査ではなく、のどなどから採取した体液を使いウイルス分離検査を実施する。陽性の場合は動物衛生研究所(茨城県つくば市)に検体を送り、ウイルスの型を分析する。死んで見つかった野鳥については政府が既に九日付で、ウイルスを持っていないかサンプル調査するよう都道府県に求めている。
<鳥インフルエンザ>中国が終息発表 最後の2地区封鎖解除:中国農業省の賈幼陵報道官は16日、北京で会見し、国内の鳥インフルエンザ発生が連続29日間確認されておらず、発生49カ所で終息したと発表した。また、最後まで残っていた2地区(広西チワン族自治区南寧市とチベット自治区ラサ市)の封鎖を同日までに解除した。賈報道官は「発生が確認された49カ所で家きん900万羽を処分し、感染状況は効果的に抑制された」と語った。報告・発表漏れについては「農業省は非常に心配しているが、情報を隠した担当者は法律に基づいて処分する」と述べ、農業省としても独自に調査していく方針を示した。中国の鳥インフルエンザは今年1月27日に広西チワン族自治区南寧市で発生が確認され、全国31の省・自治区・直轄市のうち16地区49カ所で発生が報告されていた。(毎日新聞)。その他関連ニュース 京都・亀岡でカラス1羽感染、大阪・茨木でも1羽陽性(読売新聞)。- 鳥インフルエンザ、最後の封鎖解除 広西 - 人民日報。- 「安全宣言」に向け事前調査 養鶏農家1090戸を対象に(京都新聞)。- 鳥舎に防鳥ネットを設置 八幡市の「こども動物園」(京都新聞)。- <鳥インフルエンザ>3府県の感染ルートは別々 環境省分析会議(毎日新聞) 。<鳥インフルエンザ>大阪と京都でカラスからウイルス検出(毎日新聞)。- 高田養鶏場、5月再開に意欲 9月まで収入はゼロ(京都新聞)。- 食の安全考える講演会 内閣府など主催、上京で22日(京都新聞)。- ロシアがオランダからの鶏肉輸入を禁止、鳥インフルエンザ懸念で(ロイター)。- 鳥インフルエンザ 玄海町の死んだカラス、県が立ち入り調査 /佐賀(毎日新聞)。- 鳥インフルエンザ 対策本部を設置−−県農協中央会 /佐賀(毎日新聞)。- 鳥インフルエンザ 県、野鳥の死骸35羽を簡易検査 すべて陰性、異常なし /香川(毎日新聞)。- 鳥インフルエンザ 死亡野鳥などの通報、市町村に対応依頼 窓口明確化−−県 /広島(毎日新聞)。- 鳥インフルエンザ 国対策の1億8000万円交付税、知事「甚だ不十分」 /山口(毎日新聞)。- 京都府、食品衛生監視態勢を強化 「見張り番」増員やHP充実(京都新聞)。- 風評被害の深刻さ浮き彫り 鶏関連緊急融資に申し込み殺到(京都新聞)。- 大阪のカラスで陽性反応 鳥インフルエンザ(共同通信)。
鶏肉の売買再開(ベトナム):
ハノイでは鶏肉の売買が再開され、2004年3月16日現在、市民の暮らしは鳥インフルエンザ発生前の状態に戻りつつある。ベトナムの国民食フォー(米麺)には主にフォー・ガー(鶏肉入り)とフォー・ボー(牛肉入り)がある。ハノイではフォー・ガー販売店の多くが、鳥インフルエンザ感染拡大以降、フォー・ボーにメニューを代えて営業を続けていた。しかし、3月10日頃からフォー・ガーを再び販売する店が目立っている。また、鶏卵を扱うケーキ店なども通常業務を再開した。ベトナムでは、2月29日以降、新たな鳥インフルエンザ発生例は確認されていない。レ・フィ・ゴ農業・農村開発相は3月2日、「制圧宣言」を行っており、政府は3月末にも「終息宣言」が発表する予定。
以上が今日の報告。まだまだ監視は必要です。風邪の予防は大切です。花粉が多く飛んでいます。1:外出に際してはマスクの着用が望ましい。2:うがい手洗いの励行を。3:咳をする時は口元をティッシュ等で押さえて他人に感染させない配慮が大切。4:充分な睡眠を取りましょう。5:お部屋の加湿は大切です。6:むやみに雑踏に行かない。7:毎日を笑顔で過ごそう。等が予防の方法となります。健康第一。元気第一。



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